"元気"だからこそ備えたい親孝行になる老後施設の選び方
老後の持ち家・賃貸を考えたい
持ち家での老後を考える
老後、持ち家に住むのはメリットもデメリットもあります。メリットとデメリットは個々人の状況により大きく変わるものです。すべてのケースにあてはまる正解はありませんが、一般的なメリットとデメリットを把握して、持ち家か賃貸にするか決断する際の材料にしましょう。
老後を持ち家で暮らすメリット
持ち家には複数のメリットがありますが、代表的なのは自由度の高さと資産価値です。駅から近く、周辺に店が多く生活しやすいなら欲しい人は多いため、資産価値が十分にあります。自分で売ることもできますし、子供に相続させれば遺産を遺せるのです。
賃貸物件で運用すれば家賃収入を得られます。自分で住む場合では、賃貸だとむずかしいバリアフリーへの改造もできるため、自由度は高いと言えます。間取りやリフォームも自分好みにできるのは嬉しいポイントでしょう。
老後を持ち家で暮らすデメリット
当然、持ち家にもデメリットがあります。「賃貸と違って家賃を支払わなくてもいい」というメリットだけではありません。毎年固定資産前もかかりますし、修繕の資金も自分で用意しなければなりません。売却したくても条件が悪ければ買い手が見つかるまで時間はかかります。
売却物件で買い手が現れやすいのは、良好な立地条件や築年数の新しい物件です。駅から遠い、山奥ともなると好んで住みたい方は限られます。築年数が40年以上なら買い手が現れないことも珍しくないのです。高齢で住むとして、バリアフリー化したくてもお金はかかります。
持ち家はどんな人に向いている？
老後、持ち家に向いている方は建物の状態をチェックしてみてください。固定資産税を払えるだけの資産があり、住宅ローンは完済している、立地条件がよく買い物にも困らない、売却をする場合、買い手がすぐ見つかるほど条件がいいなどです。遺産にする場合でも、相続する人が決まっていてトラブルにならない場合も向いています。
賃貸での老後を考える
一方、賃貸にもメリットとデメリットがあります。持ち家と同様に、賃貸のほうが向いている方もいるのです。その点も、メリットやデメリットを整理すると見えてきます。
老後を賃貸で暮らすメリット
賃貸は、自由に自分が住みたい場所に移り住めます。高齢だと病院へ機会が増えるのはしかたないことです。しかし持ち家の近くに病院がなければ、通うだけでも大変。高齢になるほど自動車の運転に対し不安になるものです。賃貸ならライフスタイルに合わせたエリアに引っ越しするだけで解決します。
資金が十分にあれば、自由に自分の住みたい場所や部屋に引っ越しできるのです。相続について頭を悩ませることもありません。固定資産税のような税金もないのです。修繕費用や管理も自分でしなくて済みます。
老後を賃貸で暮らすデメリット
一方、デメリットも複数あります。年齢が原因で借りられないケースです。家主も収入が年金だけだと「家賃の支払いは大丈夫だろうか？」と不安になります。家賃も毎月発生しますし、引っ越しは自由にできますが、回数が多ければ費用がかさむのは必然です。敷金や礼金や更新手数料の問題もあります。
運動機能の低下でバリアフリーを希望しても、勝手に設置できません。持ち家と比較すると小さくなるのもデメリットです。
賃貸はどんな人に向いている？
賃貸に向いているのは、持ち家でも資産価値がなく売れる見込みがない家を保有している方です。相続の問題がなく、亡くなったあと、空き家にしたくないという方も賃貸は選択肢に入ります。
自分で管理や修繕をするのはむずかしい方も向いているでしょう。持ち家より面積が小さいといっても、使う場所が限られているなら問題になりません。資金が十分で、いろんなところに住んでみたい、より生活利便性の高い場所に住みたいという方ほど賃貸に向いています。
シニア向け賃貸住宅とは？
一般的な賃貸物件では、家主の不安を払拭できずに借りられないケースもあります。しかし、シニア向け賃貸住宅なら話は別です。前提がシニア向けの賃貸ですから、年齢が原因で断られることがありません。
シニア向けといっても一般的なマンションと同様に完全個室であるため、プライバシーは確保されています。入居している方は介護が不要な60歳以上で、仕事を続けている方もいてアクティブに活動しています。単純な一般住宅と異なり、生活全般の相談ができる、万が一のときを想定したサービスを提供しているのもポイントです。
シニア向け賃貸住宅のサポート
シニア向け賃貸住宅は、老人ホームのように介護が必要とする人が入居するところではありません。ただし、シニアが生活しやすいように数多くのサポートを備えています。
室内のセンサーやスタッフによる安否確認、万が一のときの駆けつけサービスは安心です。健康維持のための体操や、季節ごとのイベントを開催し、廊下には手すりを設け、段差をなくすといったバリアフリーを設けています。また、入居後、軽度の介護が必要でも住み続けられるのもポイントです。
一般賃貸との違い
シニア向け賃貸住宅は一般賃貸と多少違うところはあります。民間企業が運営し、契約形態も一般賃貸と同じです。ただ、契約時に、保証人に加えて身元引受人が求められます。家主の立場なら高齢者専用ですから、家賃滞納や健康状態の問題というリスクは回避したいものです。
身元引受人が明確なら万が一を想定しても安心できます。一般賃貸は、預貯金や年金だけで仕事をしていないと断られるケースもあるのです。シニア向け賃貸なら、身元引受人がいれば入居できます。
シニア向け賃貸住宅はどんな人に向いている？
シニア向け賃貸住宅に向いているのは、自立して仕事を続けたいが健康面や万が一のときでも不安なく生活をしたい方。シニア向け賃貸住宅の大きなメリットは、安否確認や駆けつけサービスがあり、生活に関して不安になることは相談員が相談に乗ってくれる点でしょう。
一般的な持ち家や賃貸にはないサービスがありますし、入居者同士の交流もあります。趣味も楽しめますし、自由な生活と安心が欲しいという方に向いています。特に一人暮らしの方ならシニア向け賃貸住宅に住むことのメリットは実感できるでしょう。
家族も不安を払拭できます。ご両親が高齢で、今は元気に過ごしてくれているので問題はないけれど、遠方に住んでいてなかなか面倒を見ることができないケースもあります。同居も難しいのであれば、シニア向け賃貸住宅を選択肢に入れておくのも良いでしょう。
まとめ：親が元気なうちから今後の住まいについて話し合うのが大事！
シニア向け住宅は少子高齢化という問題に直面している日本で、需要が高まっています。高齢の両親が一人暮らしをしており、有事の際にすぐには駆けつけられなかったり、すぐに一緒に住み始めたりできなくて不安を抱えている方もいるでしょう。両親の側としても、できるだけ子供たちに迷惑をかけたくないと考えている方は少なくありません。
高齢になれば冷静な判断ができなくなります。元気なうちから今後、住まいについてお互い相談をするのは悪くないことです。元気なうちなら、自分に適したシニア向け賃貸住宅を自分の目でたくさんチェックできます。
